増築のハードルについて
2025年1月16日で少しご紹介したプロジェクトのつづきの記事と...
27.Jan.2025
制限緩和のための条件は、いくつかありますが、以下今回のプロジェクトにおいての条件3点を簡単にご説明します。
2-1.増築部分の床面積が既存部分の床面積の1/20以上~1/2以下の間であること。
2-2.既存部分と増築部分は構造的に分離させること。(エキスパンションジョイント)
2-3.耐震診断によって構造上問題ないことを確認すること。
2-1,2-2は設計事務所が検討をし、2-3.は専門の構造事務所に依頼をします。
耐震診断にあたって、既存の構造体を抽出し、それを破壊試験にかけて強度を調査しています。
試験の結果、現況法規で必要な強度の約3倍の強度を保有していることが分かりました。既存は構造体がモルタルで保護されていて、構造体が風雨にさらされない状態であったことが理由のひとつとして考えられます。
試験と構造計算の結果、既存が構造的に問題ないことが確認できたため、増築の確認申請をすることが可能となりました。
<耐震診断の費用>
今回の規模で約60万円でした。ただし、条件によって費用は変動するため都度見積が必要となります。
鈴木隆介一級建築士事務所
住所:愛知県名古屋市南区堤起町2-66